【サステナビリティ＆カーボンニュートラル】グリーンな未来に向けた日本の自動車メーカーの取り組みを紹介

グリーンな未来に向けたトヨタ自動車や他のメーカーの多面的な道のり。日本の自動車メーカーも、欧州と同様にCO2排出量の削減に取り組んでいる。トヨタだけでなく、サステナビリティを今後の目標のトップに掲げている。

トヨタ自動車といえば、サステナビリティの話題を避けて通ることはできないだろう。北米、アジア、ヨーロッパの他のどのブランドよりも、トヨタ自動車はCO2排出量の削減に取り組んでいる。世界最大の自動車メーカーは、2030年までに自社の排出量を35％削減し、遅くとも2050年には完全にカーボンニュートラルな状態にしたいと考えている。

これは、主にクルマに関することだけではない。他のブランドとは異なり、トヨタは電動モーターだけに注力しているわけではなく、内燃機関にもチャンスを与えようとしている。長期的には、自動車だけでなく、トラックやバス、発電機などの推進力として、燃料電池を第一に考えているのだ。

現在、必要な水素は電気分解で製造されている。しかし、タイでは牛の糞尿からバイオガスを発生させ、水素を製造する試みが行われている。福島工場の車両生産では、水の電気分解を利用し、再生可能エネルギーからローカルクリーンな水素を製造している。サプライヤーのデンソーと協力して、電気エネルギーを使って水を水素と酸素に分解するプラントを開発した。

しかし、それはより小規模なものにも有効だ。例えば、ケルン マースドルフの物流センターの屋根に設置された4,000平方メートルの太陽光発電システムは、ドイツ本社にグリーンエネルギーを供給している。稼働から15ヶ月で、ソーラーパネルは同社が現場で必要とする電力を上回る電力を生産している。ピーク時750キロワットの容量を持つソーラールーフは、2021年8月から2022年10月にかけて900メガワット/時以上の電力を生み出し、この間必要だったのは816メガワット/時だけだった。そしてその余った電気は、公共の送電網に供給された。

「大規模なソーラールーフによって、私たちは脱炭素化に重要な貢献をしています。太陽エネルギーは、長期にわたって公共電力網から独立・自給自足できるだけでなく、約41万5000キログラムのCO2を削減することができます」と、トヨタドイツのマネージングディレクター、アンドレ シュミットは喜びを語り、「再生可能エネルギーの供給は、トヨタがドイツでも世界と同様に一貫して追求している気候ニュートラルへの重要なステップなのです」と続けた。

マツダ、広範囲な対策を計画

数十年にわたりイノベーションを強調してきたマツダは、2035年までに自社の工場を気候変動に左右されないものにしたいと考えている。2050年には、生産、製造、輸送、車両使用、リサイクルを含むサプライチェーン全体がこれに続くことになる。

この削減は、省エネルギー、再生可能エネルギーへの転換、気候変動に左右されない輸送用燃料など、広範囲にわたる対策を通じて達成される予定だ。低温硬化型塗料の使用と加工技術の最適化により、大きな可能性が期待される。

長期的には、自社工場で使用する電力は再生可能エネルギーによるカーボンフリー発電で賄う。工場内の輸送は、広島県自動車産業産学官連携協議会と連携して、次世代バイオ燃料で賄う予定だ。そして、主要工場での個別転換が成功した後、海外の生産工場にも拡大する予定だ。

日産、固体電池などを構築

日産は、2050年までに道路上でカーボンニュートラルになることを望んでいる。これは、協力パートナーである三菱自動車とルノーとのシステムネットワークにおける新しい電気モデルだけでなく、固体電池などの新しいバッテリー技術に順次切り替えること、さらに自社の建物や新しい生産施設での持続可能な発電によって達成される予定だ。

「インテリジェント ファクトリー イニシアティブ プロジェクト」を通じて、日本企業は、より高いエネルギー効率と材料効率に焦点を当てることを目指している。日産自動車のCEOである内田 誠は、「私たちは、カーボンニュートラルな社会の実現に貢献し、気候変動に対するグローバルな取り組みを加速させることを決意しています」と述べている。加えて、「日産がカーボンニュートラルになることに重要な貢献をするため、電動化車両のラインアップをグローバルに拡大し続けます」とも述べている。

日本、米国、中国、欧州の主要市場において、日産の新型車は2030年代初頭までにすべて電動化される予定だ。同時に、日産は2019年比で、CO2排出量を少なくとも40％削減することを使命としている。

ホンダ： オッフェンバッハでグリーンな水素製造を実現

また、ホンダは2050年までにカーボンニュートラルにすることを目指している。その前の10年間は、日本の自動車メーカーのモデルポートフォリオを純粋に電気自動車に転換する計画だ。北米の生産拠点からの排出量を削減するため、ホンダは再生可能な風力・太陽光エネルギーの長期電力購入契約を締結し、北米でホンダが使用する電力の60％以上をカバーすることにした。

これにより、オハイオ州、インディアナ州、アラバマ州の自動車工場で消費される、炭素集約型の残りの系統電力を完全に相殺することができる。また、Hondaは、北米のサプライヤーや小売パートナーにも、環境に配慮したビジネス慣行を推進している。

ホンダR&Dヨーロッパは、独オッフェンバッハを拠点に、グリーン水素の生産プラントを開発した。このプラントでは、太陽光発電システムからの余剰太陽エネルギーを電気分解プロセスに利用する。このプラントでは、複数の太陽光発電所から得られる合計749キロワットピークの太陽エネルギーと、二次電池による蓄電装置、双方向充電システムを組み合わせることで、電気分解を行う。太陽光発電システムから余剰電力が供給されると、電気分解プロセスによってグリーン水素に変換される。

スズキの悩みはインド

一方で、スズキは、カーボンニュートラルに関して問題を抱えている。協力パートナーであるマルチとともに、スズキは特にインドで強く、持続可能性はインドでは遠く及ばない状況だ。そこでスズキは、日本とヨーロッパでは2050年までにカーボンニュートラルにしたいが、アジアでは2070年まで無理だと考えている。

2030年の生産を想定した「スマートファクトリー創造」でも、これは変わらない。スズキのものづくりの原点である「正・小・軽・短・奇」とデジタル化の進展を組み合わせ、データ、モノ、エネルギーの流れを最適化し、カーボンニュートラルを目指すというものだ。

最大の工場である湖西では、塗装ラインの更新により、塗装工場からの排出量を30％削減している。また、太陽光発電などの再生可能エネルギーからグリーン水素を製造している。浜松の二輪車工場では、再生可能エネルギーへの転換によりエネルギー消費量を削減し、2028年初頭までにカーボンニュートラルを達成する予定であり、インドの乗用車シリーズではバイオガスモデルに転換する予定だ。

Text: Patrick Solberg
Photo: Toyota / Mazda / Honda